働き方、生活のスタイルがどんどんと変わっていく中で、住宅ローンの商品も、その組み方はいろいろです。
今では、共働きの世帯が当たり前のように多いですが、住宅ローンもやはり夫婦で組む人が増えています。
でも、住宅ローンを扱う金融機関や商品はとても多い…
「どうやって比較検討すればいいのか分からない」という人がほとんどではないでしょうか。
そもそも、ひとりで借りるのか、ふたりで借りるのか…まずは、そこから整理して考えてみましょう。
住宅ローンを考える前にやるべきこと
住宅の建築や購入を考えはじめた頃は、とにかく「何からはじめればいいのか分からない」ですよね？
「ほんとに自分たちで買えるのかな…」
「住宅ローン組んで、返していけるのかな…」
「借りるっていってもどこで借りればいいの？…」
「金利？返済年数？…」
ほとんどの人が、このような不安を感じますので安心してください。
不安かもしれませんが先のことは考え過ぎずに、まずは「物件価格」の総額をつかむことです。
どの辺で土地を買うのか？…土地や建物の大きさはどれくらい必要か？…
新築がいいのか、中古がいいのか？…
購入にあたってどんな費用が必要になるのか？…
今ではインターネットでも簡単に試算できますが、良く分からなければ住宅会社のモデルハウスや不動産会社に行ってみましょう。
そこで、大体の総額がつかめてきたら、やっと資金計画です。
一般的には住宅ローンを利用します。
どこで借りるか？…借入額は？…誰が借りる？…どんな金利商品で？…
こういったことを検討していくわけです。
夫婦それぞれで借りることはできる？
夫婦それぞれで借入する形を「ペアローン」といいます。
ペアローンとは、名前の通り2つのローンを組むことです。
仮に二人合わせて4000万の借入をする場合に、たとえばご主人が3000万、奥様が1000万…という風に。
それぞれがローンの申込者＝契約者になります。
つまり、それぞれで住宅ローン控除も適用されますし、それぞれで万一の時の団体信用生命保険に加入することができるんですね。
長期固定と変動で分けて、将来の金利リスクに備える運用も可能です。
ただ、いいことばっかりじゃなくて、夫婦＝世帯としての収支計画が見えにくくなります。
当然、安定収入があるからどちらも審査して借りれるわけです。
それでは、もし片方の収入が大幅に減ってしまったら、もしくは無くなってしまったら、どうしますか？…
二人の収入で当然、借りられる金額も増え、購入できる物件の幅は広がるでしょうが、どうなっても返せる金額で検討しましょう。
連帯債務と連帯保証の違い
別々で借りるペアローンとは違い、2人の収入を合わせて借りるのが「収入合算」です。
収入合算には2つの種類がありますので、それぞれ見てみましょう。
連帯保証型
ローンの契約者の借入に対して、もう片方が債務を保障するという形です。
ローンの契約者が返済できなくなってしまったとしても、連帯保証人が代わりに返済義務を負わなければいけません。
連帯保証で借入を申し込む…というよりも、金融機関が「連帯保証人を立ててくれたら貸しますよ」というケースですね。
一人で申込をして、収入基準や返済負担、勤務勤続等の基準に満たないような場合に、見られるようです。
連帯債務型
二人で1本のローンを契約する形です。（主たる債務者と連帯債務者）
ペアローンと違って1本の契約になりますので、印紙代や事務手数料などの諸費用を抑えられます。
住宅ローン控除も、それぞれの返済割合に応じて按分で適用されます。
ただ、この連帯債務の怖いところはペアローンと同じく「借り過ぎてしまう」ところです。
「こんなに借りれるなら、もっと家大きくする？」
「この借入額なら、もっといい土地買えるな…」
収入を合算するわけですから、当然、借入可能額も上がるわけです。
でも、少し冷静になりましょう…ずっとその返済額でほんとに大丈夫ですか？
連帯債務で借りた時の、もしもの場合の備えとして「夫婦連生団信」とよばれる団体信用生命保険があります。
これは、どちらかに万が一が起こった場合に、その時点で全ての借入残額が保障されます。
（※支払要件等の詳細は金融機関にご確認下さい。）
金融機関によっては主たる債務者だけしか団信に加入できないところもあります。
その場合は、別に生命保険等で、万一の場合に備える必要があります。
連帯債務を検討するのであれば、もしもの時の団信はどうなるのか…また金利や収入などの連帯債務になれる条件はどうなるのか…
この点は、必ずチェックしましょう。
まとめ
一人で借りるか二人で借りるか…
例えば片方の収入だけで、希望額が借りられるのであれば、当然ですが2人で借りる必要はありません。
もう片方は、生活スタイルや働き方の変化に合わせて、臨機応変に対応できるようにしておく…というのも一つの考え方です。
ただ、所得税や住民税の負担が大きい夫婦なら、片方だけしか住宅ローン控除の適用にならないので税負担の面では不利になります。
住まいへの価値観、返済の考え方には正解はありませんし、借りられるのに借りるなとは言いません。
とはいえ、いくら低金利でも、長期間の返済はいろんなライフステージでの家計に必ず影響を与えます。
今は借りれても返せても、20年後もその先もずっと無理なく返していけるのかどうか？
もう一度「今の時点で考えられる将来」を踏まえて、住宅ローンの組み方を見直してみましょう。
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